リフォーム ~住宅の省エネ~

新築と異なりリフォームの場合は、施工現場の制約条件が多いため、断熱施工をしにくい面があります。しかし、最近の断熱新商品や新技術の開発により、以前よりは手軽に行えるようになりつつあります。

 

信州の住まい 夏涼しく冬は暖かい家にする

夏涼しく冬は暖かい家にする

 

省エネルギー性能「夏涼しく、冬暖かい家に住みたい・・・」これは、毎日暮らす生活ですから誰でも思う事ですよね。そのためには、快適と思うちょうどよい室内の温度 これを適切に制御(コントロール)することが必要となります。


室内温熱環境の身近な制御方法として、一昔前までは“夏は扇風機”、“冬はストーブ”、といった感じであったかと思いますが、最近ではエアコンや床暖房などが多く利用されるようになってきています。
しかしながら、この制御の方法、電気や石油などのエネルギーを必要とし、また、利用するためにはお金がかかります。真夏や真冬に電気等の請求書を見てびっくりすることもあるのではないでしょうか。


住宅の本体(構造躯体等)でエネルギーの消費を少なくする対策が施されていれば、冷暖房などで制御する必要が少なくなり、これが制御に要する電気代などを 少なくすることに繋がります。このエネルギー消費を抑える対策の度合いが「省エネルギー性能」ということができると思います。
適切な省エネリフォームを実施することは、居住空間が快適になり、家計の負担が少なくなるばかりでなく、地球環境にもやさしい住まい方が可能になる、ということに繋がっていくのです。

 

 

 

屋根・天井

天井裏への断熱材の吹き込みや敷き込み、屋根の裏側への断熱材の貼り付けなどの方法があります。

床をはがさず床下から断熱材を貼りつける方法などがあります。リフォームで床暖房を後付けするときは、床断熱を十分に行う必要があります。

室内側または屋外側のどちらかの仕上げ材をはがし、断熱材を施工し、元に戻す工事が必要です。このため、内装や外装のリフォームなどと一緒に行うと効率的です。

窓の断熱リフォーム窓の断熱リフォームには、3つの

  • ①窓(サッシとガラス)を断熱性能の高いものに交換する
  • ②既存のサッシはそのままでガラスを断熱性能の高いものに交換する
  • ③既存の窓の内側にもう一つ窓をつける(内窓)

方法があります。

 

ドア

玄関ドアや勝手口のドアは、断熱タイプのドアに交換します。 断熱タイププのドアは、本体の内側に断熱材が入り、枠部分も熱を通しにくい素材をはさんでいます。

 

 

国の省エネルギー対策と省エネ基準

近年では、地球環境問題からエネルギー消費の削減が求められており、供給される住宅も随分省エネルギー対策が進んできています。法的には、昭和 54年にエネルギーの使用の合理化に関する法律「省エネ法」が制定され、住宅分野においてはこれにもとづき建築主の判断基準や設計施工のための指針(以下 「省エネ基準」という。)が出されています。この省エネ基準は、罰則規定のないいわゆる努力規定ですが、近年の省エネ対策の必要性の高まりから、平成4年 と平成11年に順次規制が強化されています。

確認方法

住宅性能表示制度では、前述の省エネ基準を元にして「省エネルギー対策等級」という評価方法基準が定められています。但し、定められているのは 新築住宅のみで、既存住宅は基準がありません。これは、性能と経年による劣化との関係(何年経つとどの程度性能が低下するかといったこと)がはっきりしな いため、既存住宅性能表示の検討段階で基準作成が見送られた経過があります。しかしながら、竣工時の時の図面があり、断熱仕様等がわかる場合は、新築住宅 での評価方法基準を準用して評価することも参考情報としては有用であるため、ここでは新築住宅に適用される基準を解説することにします。

 

 

省エネルギー対策

省エネルギー対策省エネルギー対策は大きくA~F6つの対策にわけることができます。

 

 

リフォーム後の性能をしっかり見定めましょう

住宅の省エネルギー性能は、主に外気に接する部分の断熱性・気密性と日射の遮蔽によって決定されます。ただし、断熱性に関わる断熱材などについては、壁や天井の仕上げに隠れており、住宅が建ったあとでは、性能を的確に評価することは出来ません。
このため、現状の性能を明示することは出来ませんが、リフォームの際に適切な設計を行い確実に施工していけば、リフォーム後の性能の目安はつけることが出来ます。

 

全体のバランスに配慮することが重要です

住宅の省エネルギー性能を向上させるには、断熱性・気密性と日射の遮蔽のそれぞれを全般的に講じることにが求められます。住宅の省エネルギー性 能のうち、断熱性の向上にあたっては、居室の床・壁・天井・開口部などの断熱性をバランス良く向上させていくことが重要であり、部分的に断熱性能を向上さ せても、充分な効果が期待できない場合もあります。
また、気密性についても、部分的に気密性を上げてしまうと、かえって結露などが起こりやすくなってしまう場合もあります。

 

太陽光発電システム

太陽光発電システムエネルギーを創り出すことにより、エネルギーの消費量をプラスマイナスゼロにする。 屋根の大きさや方位、角度によって発電量が変わってくるので、設計段階から考慮するする必要があります。 4kwの太陽光パネルを日当たりのよい南向きの屋根に搭載すると年間に約4000kwhの発電が見込まれます。 これは、住宅1軒分の年間電力消費量とほぼ同じです。 イニシャルコストも年々下がっており、10年~15年で回収できるようになってきました。 太陽の熱を利用する設備として太陽熱温水器も有効です。

 

 

省エネ住宅の普及支援制度

省エネ住宅の普及支援制度省エネルギー住宅の普及のために、各種の普及支援制度が用意されています。いずれの支援制度も年度により条件などが変更することがあるため、最新の内容をホームページ等で確認する必要があります。

低利融資

一定の条件をクリアする新築または中古住宅において、住宅金融支援機構が各金融機関と提携して実施する証券化ローン「フラット35」の中の優良住宅支援制度「フラット35S」には、省エネルギー性の高い住宅に対し、融資金利を優遇する措置があります。

住宅金融支援機構ホームページ
http://www.flat35.com

 

 

減税制度

断熱性能が低い住宅の断熱改修工事を行うと所得税の控除や固定資産税の減額が受けられる国の制度が「住宅に係 る省エネ改修促進税制」です。省エネリフォームに関する所得税の減税方式には、ローン型と投資型の2通りがあります。ローン型は、ローンの年末残高に対し て一定の比率の減税を受けるものです。一方、投資型は、工事費用の一定比率が減税対象となるもので、ローンを利用しない場合でもメリットを受けることがで きるものです。

 


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